ヘイトスピーチなるものをあげつらう連中がいる。よくよく見ていると、左翼や在日朝鮮などが自分たちに批判的な言動を差別だと騒いで封じ込めようとしているだけで、逆に保守的と言われているような人たちに対する罵詈雑言は少数派の多数派に対する社会運動という名目でなぜか批判すらせずに黙認している。
もちろん、毎日のように中国や韓国では当局の支援の元に反日活動が行われており、それで飽き足らないのか外交の場や第三国在住のコミュニティを利用して現地の日本人に危害を加える活動も生じている。
そういった動きに対して抵抗をすると、なぜかヘイトスピーチと言われてしまう。だから、新しい抵抗方法として「サイレントヘイト」という手法もあるだろう。
海外では、日本人は口に出して接客の悪さなどへの文句は言わないのだが、行動としては客が離れていくために接客の際に不満を感じさせないように対応するところがあるのだという。口には出さないが二度とは来ない、利用しない。
要するに、「行動する保守」を主導する人たちが運動の主流になっているために、ヘイトスピーチなどと言いがかりをつけられる運動方針になっているのだから、それを従来の方法に戻せばいいのである。口にはしないが、行動はどう見ても彼らを支持していない。あえて名前を付けるならば「サイレントヘイト」。
自分たちへの攻撃は差別であるという主張を旗印にしてやりたい放題を尽くしている連中を、社会的に拒否する行動に出る。政治家なら投票しない。経済的には不買い運動。サービス業なら利用しない。署名などは応じない。噂として情報の共有もいいだろう。こうして、あらゆる手段ルートを封鎖していったり、その方向に仕向けることで、彼らの社会活動の栄養の根を絶つのである。
最近ではネットをしない年配世代の間でも、ネット世代から伝聞した面白おかしいうわさが彼らの世代なりの電波手段で広がっている。例えば、韓国のりは・・・が入っているとか、そういった話である。
今のヘイトスピーチ糾弾なる動きも、一部の国が背後で支援しているのであれば経済的に厳しい現在の状況ではいずれ資金が枯渇する。左翼団体は常々資金の配分でもめて分裂する傾向があるので、そろそろ彼らの活動の方向性が変わる時期が来るのではないだろうか。
2006年ごろから「格差社会」と称して、なぜかトヨタ自動車だけが槍玉に挙がった時期があっただろう。派遣社員を雇用することは違法でもなく、批判の羨望の日本共産党ですら派遣社員を雇用していたのに、なぜかトヨタ自動車だけが叩かれた。そして、一方的なトヨタ叩きは2008年のアメリカ経済危機を境に立ち消えた。一説では、左翼団体に海外の乗り物を作っている会社から資金援助があったというから、左翼団体の活動は常に背後関係を探れということである。
