Youtubeやtwitterを見ていると、しきりに会社勤めをバカにして起業を勧めたり、大学などの高等教育は不要でネットで儲ける技術を学ぶべきという主張がある。ところが、儲ける技術なるものの実態が怪しい。どうやら、YouTuberやアフィリエイトサイトやビットコインとか情報商材販売などを指すらしい。
アフィリエイトもYoutubeも収入の原資は広告費だ。だから、割かれる額は企業がネットを通じて収益を得られるものが主となる。そして、広告費には上限がある。YouTubeで収益を得ようと考える者が増えると、その参入者の間で少ない広告費の奪い合いになる。
そこで攻略法なるものが効果があるとすると、能力は理論上は皆横並びになる。そして、皆が就労せずにYouTubeの動画を作るようになると、同じ能力の者が多数横並びになるので、収益は少なくなる。 情報商材販売にしても、限られた原資の広告費を多数で配分する状態で参入者が飽和したら、儲ける技術などと言われても儲けがあまりに薄すぎる。
その他にも体験談とかをnoteというサイトで有料公開するとか、オンラインサロンとか、日常生活でまず見かけないワードが飛び交う。日常生活の中で知名度などたかが知れている、それら収益化の手段にわざわざ検索したりブログや動画を見つけて、切り売りされたどうでも良い一般人の雑談を有料で閲覧するのは余程の暇人か騙されやすいタイプだろう。
そもそも、こういった光景は過去同じようなものが繰り返されてきた。インターネット黎明期にリンク集サイトというものがあった。名目ではリンク集を通じて相互に訪問しあってアクセス数を増やして親睦が深まるというものだった。実際は掲載希望者は集まるが、そのサイトを通じて閲覧したいという者が全くおらず、アクセス数の大半はURLの掲載希望者という惨状だった。
サイトを作るときにコンテンツの無い者が参入する上で手っ取り早い分野だったが、そのうちリンク集サイトは無料ホームページサービスで規制されて、一気に消えた。その現象と同じように、皆が動画を掲載して見ろ見ろ主張してうるさいが、それに辟易して閲覧する側は誰も見ないようになる現象が動画サイトで繰り返されるだけだろう。
YouTube広告収益など期待しないほうが良いのである。ところで、これらの広告費の原資は個人ではなく企業が出している。企業はYouTuberに微々たる額を広告費として出して収益を莫大に得ている。この力関係は絶対に逆転しない。
広告費は物を売るための情報であり、売り物の収益を上回ることはないような仕組みである。バカにしている企業からこぼれてくる広告費に全てを依存し、景気による広告出稿で生殺与奪権を掌握され、本当の儲けは企業に全て持って行かれるようになっている。
儲ける技術とか、企業はオワコンという言い方は企業案件依存をやめなければ本当は成立しないのに、大半の情報商材販売者はアフィリエイト報酬などの企業案件にどっぷり依存している。これで企業勤めがオワコンなどと企業勤めをバカにしても、単に雇用されない者がひがみで外野でノイズを撒き散らしている様にしか見えない。
学歴が全てではないのかもしれないが、この辺りの仕組みを見抜いて騙されない為には一定の社会の仕組みが見渡せるように学校に行った方が良いだろう。
